第一志望の企業から内定をもらえた！嬉しいけど、すぐに承諾してしまって本当に大丈夫なのかな…？
こういった疑問に、CEOで現役採用担当の筆者がお答えします。
こんにちは、CowBoyです。CEOと現役採用担当をやっています。
長かった転職活動が実を結び、ついに企業から内定が出た瞬間は本当に嬉しいものですよね。「早く承諾して転職活動を終わらせたい」と思う気持ちは痛いほどわかります。
しかし、ここで焦ってはいけません。内定獲得はゴールではなく、新しいキャリアのスタート地点です。入社後に「こんなはずじゃなかった…」と後悔するミスマッチを防ぐためには、内定承諾前に必ずチェックすべき重要なポイントがあります。
本記事では、採用担当の視点から、内定が出たあとに求職者が冷静に確認すべき「たった2つの注意点」について徹底解説します。
本格的な転職活動をスタートする前に、まずは以下の記事で「転職の正しい進め方と手順」の全体像を確認しておくのがおすすめです。
▼ 転職活動の始め方ロードマップ「7つの簡単な手順」はこちら
- 内定獲得後にすぐ承諾してはいけない理由
- 経営状況や評判など「内定先企業の再調査」の重要性
- トラブルを防ぐための「労働条件通知書」の確実なチェック方法
- 筆者は、「CEO」かつ「現役採用担当者」で、数多くの転職面接や書類選考の現場を熟知しています。
- 企業側として、転職エージェントと契約し、求人を依頼しています。当然、転職エージェントのビジネスモデルも把握しています。
- 自らも3回の転職を経験し、50社以上の転職サービスを使い倒してきた実体験があります。
- 転職活動を通して、大手メディアが隠す「本音」の転職活動ロードマップを公開しています。
- 採用側と転職経験の両視点を持つ実体験が、この記事の根拠です。
記事構成は、以下の目次のとおりです。まずは全体像をご確認ください。
それでは、採用担当と転職経験の両視点から一つずつ詳しく解説します。
内定が出たら注意すべき、たった二つのこととは？
求人に応募して内定が出るとうれしいですよね？
転職活動が報われた気になるのも当然だと思います。
しかし内定が出たら、「承諾するか？」それとも「辞退するか？」を決めなければいけません。
そもそも内定とは、なんでしょうか？
法律で内定は、「企業とあなたとで、労働契約が成立すること」と書かれています。
つまり、社員であるということです。
正確に書くと内定は、法的には「解約権が留保された労働契約（始期付解約権留保付労働契約）」が成立しているとみなされます。
法律の難しい話はここではしません。労働契約が成立するとだけ覚えて下さい。
会社によっては、内定を口頭で済ませてしまうところがありますが、後々のトラブルを避けるため書面で「内定通知書」をもらうべきです。
内定辞退というのは、内定先の企業を退職するという意味も持ちますので、重要です。
履歴書には、その会社で勤務した実績はないので、職歴に書く必要がないだけです。
社員としての勤務は実際に入社してからなので、転職回数が増えるわけではありません。
そういう意味では、通常の労働契約とは違うのですが、決して軽視しても良いということではありません。
内定は、とても重要な意味を持ちます。
現状の日本では、複数の会社で常勤することは難しいです。
そのために内定承諾があり、他社には入社しないという約束をします。
しかしながら、内定承諾するまで労働契約は成立しないと、勘違いしている方が多いです。
私も転職活動をしている時はそうでした。
中途採用に関わることになって、初めてそのことを認識したのですから。
普通は、わからないと思います。
数年後は複数の会社で働くのが当たり前の時代が来るかもしれません。ここで書いているのは、現時点での内定承諾の意味です。
先ほど言った通り内定が出たら、労働契約は成立しています。
口頭でも成立しますので、言った言わないなどで揉めないように書面はもらっておきましょう。
もちろん内定辞退するのも内定承諾するのもあなたの自由です。
憲法で職業選択の自由が、認められているからです。
どちらにするかは改めて確認する必要があります。
求人応募した企業から内定が出たら、注意すべきことは以下の2つです。
- 改めて内定先企業を調査すること
- 内定先企業から労働条件をきちんと書面でもらい確認すること
より詳細に調査したい方は、以下の記事もご参照ください。
【CEO&採用担当が警告】ブラック企業を回避！応募・内定承諾前の4項目
1 内定先企業の再調査
会社の経営状況
重要なことは以下の3つです。
- 信用できる会社か？
- 利益が毎年きちんと計画通りに出ている会社か？
- 株主からの評価は高いか？
いくら働きやすような職場であっても、希望する労働条件であっても、少なくとも倒産の危険があるのでは入社しない方が良いですよね？
最初に確認すべき項目は、会社経営がうまくいっているかということ。
本来なら応募前に確認すべきですが、再度確認しても無駄ではないです。
そのため、会社四季報や業界地図で再確認をします。
転職先のことを調査するのは、手間とお金が少しかかりますが、入社してから後悔するなら絶対やるべきです。
ここで問題がある会社とわかれば、内定辞退できます。
企業研究は以下よりどうぞ。
業界研究は以下よりどうぞ。
会社の口コミ・評判
次は、労働者の目線から見た口コミ情報を集めます。
口コミサイトでは、転職会議が有名です。
最高年収と最低年収も書かれていますので、転職した時の年収が予想できるのがメリットです。
口コミには退職者の悪意に満ちたコメントもあります。それは読めばわかります。
口コミのほとんどが悪いものだとしたら、その会社は内定辞退すべきです。
実際の社員の声ですから。
会社の口コミ調査の結果、競合他社に応募する方が年収が高いこともあるでしょう。
2 労働条件通知書を確認
内定が出た時点で労働契約が成立している以上、企業は書面で労働条件を提示する義務があります。
もしこれを守っていない会社でしたら、入社してはいけません。
法律を守るのは、企業の最低限の義務です。
違法行為をする会社とは、関係を断つのが普通です。
法律通りに労働条件通知書が、すぐに出てくるかを観察して下さい。
提出されなければ、内定辞退してください。
労働条件通知書が書面で提出されたら、ていねいに一項目ずつ確認してください。
【CEO&採用担当が警告】内定が出たら確認すべき6つのポイントとは？
ただし残業時間については明記する義務はないので、転職エージェントか企業に確認する必要があります。
転職エージェント推薦で応募した場合は、エージェントに確認するルールです。
労働条件通知書で、最低限確認すべき項目は、以下です。
妥協できる条件かを再度確認しましょう。
- 雇用形態・契約期間
- 就業場所
- 賃金(給料)
- 想定残業時間：残業ありと書かれていることが多い
- 年間休日数
まとめ
- 内定先企業を再調査する。
- 内定先企業から労働条件通知書を何も言わなくても書面でもらい、妥協出来る範囲か確認する
正しい7つのステップを完遂し、内定を獲得した後は、条件交渉と円満退職という最後の重要なミスマッチ防止フェーズに入ります。大手が絶対に触れないインサイダー情報や、選考の裏側を熟知したプロのアドバイスを最後まで味方につけることこそが、転職を大成功で締めくくる鍵です。
代表取締役の視点から、損をしない条件交渉のやり方と、絶対に失敗しない円満退職へのステップ、そしてその後のキャリアまで支えてくれる24の窓口のリアルな比較は以下で詳しく解説しています。
