内定承諾前のブラック企業を調査する方法とは?


求人がブラック企業かどうかの判断はかなり難しいですよね。本コラムでは、最低限おさえておきたいポイントをまとめてみました。応募、内定承諾の際の判断材料としてみてくださいね。

帝国データバンクなどで調査する

私が最も重要だと判断している項目です。

ブラック企業に応募しないで済む方法とは?

にあるように応募しないことが大切です。

時間のロスもしないで済みますしね。

 

ブラック企業といえば、まずは待遇とか、職場環境とかを2chなどで情報収集しがちですよね。

もちろん、従業員としてはチェックしておいて欲しいことの一つです。

ですが、最優先は応募しようとしている会社が利益が出ていて、今後も大丈夫なのか?ということです。

今は会社同士の吸収合併がとても多いですよね?

もちろん、絶対安全な会社は存在しませんが、市場からある程度評価されていれば、ある程度は安心です。

市場に評価されているということは、例えば株価でわかりますよね。

上場企業については判断できますが、非上場企業も多いので、その場合の材料はどこにあるでしょうか?

 

私は帝国データバンクを使って、企業の信用度を見るようにしています。

そこにはわかりやすく、会社の信用度が点数やランク付けされて掲載されています。

インターネットや本では公開されていない企業についての情報が書かれています。

倒産の確率なんてのもわかってしまうんです。

 

お金は多少かかりますが、応募して大丈夫な会社かの判断をするための必要経費と考えれば安いものです。

さきほども書いたように評点、ランク形式なので、直感でわかりやすく重宝しています。

本来は企業が取引先として信用できるかの与信調査で使うものですが、転職先だって、信用できるかきちんと調査する方が良いですよ。

中小企業でもデータベースに掲載されていますので、もしもヒットしない場合は気をつけた方が良いかもです。

創立して一年以内の会社でなければ、大体は掲載されています。

私が転職活動で求人に応募する際、殆ど全ての企業が掲載されていました。

もちろん大企業だけに応募していたわけではないので、この段階で信用度が低いと思わざる負えない会社もありました。

具体的には50点以下の企業は個人的にパスしました。

何らかの問題があると思ったからです。

 

経営がうまくいっていないと、従業員の給料も増えません。

職場の雰囲気も良いものとは言えないでしょう。

これはブラック企業と言えるのではないでしょうか?

 

つまり、会社が儲かっていることはとても大事なんです。

もちろん、会社が内部留保をため込んでいるという話も聞きます。

会計的にはこれも、正しさに欠けるようです。

今回はこの話題に触れるのはやめておきます。

とても深い問題なので。

 

帝国データバンク会員登録をしても、もちろん調べられますが、法人がつかうものです。

個人が使うのであれば、@nifty IDをとって個人として見た方が、1社あたり1600円ですので、割安ですよ。

 帝国データバンクで調べてみる

 

口コミサイトでチェックする

評判

次は定番のネットでの口コミ調査です。

2chは正しいのはどれかが殆どわかりません。

それよりも、口コミサイトの方が良いでしょう。

転職会議が有名ですが、【キャリコネ】の方が実用的だと思いますよ。

例えば、実際の給与明細が掲載されていたりするんです。

給料明細

会員登録すれば、口コミに加えて、給与明細も見ることができます。

求人票に書かれている給料はモデル賃金です。

あなたと同年齢でいくらぐらいの年収になっているのかは参考になるのではないでしょうか?

転職活動では必須アイテムと言えそうですね。

 口コミサイト【キャリコネ】 への登録はこちら

 

求人票の仕事内容、待遇は明確か?

選考が進んでいくと、企業によっては求人票との乖離(かいり)に違和感を覚える場合があるかもしれません。

その直感は大切です。

最低限、2点についてチェックしてから応募しましょう。

 仕事内容は具体的に書かれているか?

 給与、福利厚生などの待遇面で疑問点はないか?

 

帝国データバンク、口コミサイトを確認した後ですので、求人票についての確認はこの程度で良いと思います。

面接で具体的に仕事内容について、聞くことができるので。

 

労働条件通知書が何も言わなくても貰えるか?

内定が出ると企業によっては、待遇のような重要なことを電話で済ますところがあります。

労基法では、雇用契約を結ぶまでに書面で労働条件を通知することが定められています。

このことを企業は知らないはずはないのです。

それでも電話で済まそうとする会社はブラック企業の可能性は十分にあります。

 

労働条件通知書をもらわないことには、細かい確認ができません。

従って、内定承諾の返事だってできないんです。

内定を出した時点で雇用契約は(口頭であったとしても)結ばれていると法的には判断されます。

なので、労働条件通知書を書面で出す義務が企業にはあるのです。

内定が出たら確認すべき5つのポイントは?もチェックして内定承諾の材料としてください。


  労働条件は書面を交付し明示しましょう


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