【採用担当が解説】内定が出たら確認すべき６つのポイント【ブラック企業は避けよう】

 

 

 

上記の疑問にお答えします。

 

 

 

 

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先ほど、こんなツイートをしました。

内定承諾前に少なくとも確認すべきこと。最低6つ①労働条件通知書を書面でもらえたか？言わないとくれないのでは、ブラックかも②雇用形態③就業場所④年収⑤残業時間⑥年間休日数：120日以上

— CowBoy | 代表取締役＆採用担当 (@cowboy19620626) April 10, 2023

 

 

本記事を読めば以下のことがわかるようになっています。

 

 

とは言っても、何の根拠もなく書いているわけではありません。

この記事には以下の根拠があります。

 

 

記事構成は以下のとおりです。

5分ほどで読める記事ですので、しばらくお付き合いください。

 

では一つずつ解説します。

 

 

内定が出たら、確認すべき6つのポイントは？

 

内定が出たら、承諾するか辞退するかを数日で決める必要があります。

内定が出たら、あまり時間がありませんので、確認すべき項目はあらかじめ知っておきましょう。

 

他にもありますが、最低限項目は、以下の6つです。

 

 

詳細は、次項から解説します。

 

 

内定が出たら、労働条件通知書を書面でもらっているかを確認

 

企業から内定が出ると、志望度が高い企業であればあるほど、すぐに『内定承諾します』と回答しがちです。

ですが、ちょっと待ってください。

 

最低限必要な確認はしましたか？

本記事では順を追って、内定承諾までに必要な確認項目を説明しますね。

 

 

企業によっては、電話で伝えられることもあるかと思いますが、違法です。

労働条件通知書を企業が書面で出さないのは、ブラック度が高いです。

 

内定承諾するかは、企業の対応をみてからにしてください。

 

 

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内定が出たら、雇用形態を確認

 

次に労働条件通知書を確認します。

 

 

それと同時に入社日についても、確認します。

企業は出来るだけ早くあなたに来て欲しいと思っており、入社日は早くなる傾向にあります。

 

この部分は、『業務引き継ぎ』との関係で、必ず調整が必要な部分です。

転職エージェントからの紹介であれば、コンサルタントに相談して、調整してもらいましょう。

 

直接応募の場合は、あなたが調整しなければなりません。

退職交渉で絶対やってはいけない5つのこととは？にも書いてありますが、退職準備は約1～2ヶ月かかるので、無茶なことは先方ではいわないはずです。

>>退職交渉で絶対やってはいけない5つのこととは？【失敗しないため】

 

無理のない入社日に調整しましょう。

 

 

内定が出たら、就業場所を確認

 

面接でも言われているはずですし、求人票にも明記されているはずなので、あなたが思っていた就業場所と矛盾がないかを確認します。

ただし、正社員採用の場合は転勤があるのが普通です。

 

最初の就業場所として考えましょう。

また、派遣会社に就業する場合は、派遣先が決まっているか、そうでないかにより、就業場所の記載は変わるのが普通です。

 

契約社員の場合は、転勤はないことがほとんどです。

就業場所については、本社のある場所と異なる場合が多いので、要確認です。

 

 

内定が出たら、年収を確認

 

内定が出たら、年収の確認は雇用形態と並んで、最も重要な項目です。

賃金の交渉の余地があるのは、このタイミングです。

 

 

このように、転職エージェントを使ったほうが、年収アップする確率は高いからです。

転職の際の言いにくい給料交渉はどうするのがよいの？にある通り、転職エージェントを利用するのが転職で給料アップする秘訣です。

 

転職エージェントとしても、出来るだけ給料を上げて売り上げを伸ばしたいのです。

直接応募の場合は、企業とあなたとで直接交渉する必要があります。

 

 

 

内定が出たら、想定残業時間を確認

 

「労働条件通知書には、残業の有無しか明記の義務はない」ので、場合によっては、企業に確認する必要があります。

月に20時間くらいなのか、80時間に近いのかは、大きな違いですし、賃金とともに、内定承諾のための大きなチェック項目となります。

 

現実的に、無理なく働ける範囲かよく確認しましょう。

転職エージェント推薦求人であれば、コンサルタントは、その会社の労働環境をよく把握しています。

 

コンサルタントに、おおよその残業時間を聞いてみるのが一番です。

 

 

内定が出たら、年間休日数を確認

 

休日数といつ休みなのかを確認します。

特に完全週休2日制なのか、週休2日制なのかは大きな違いです。

 

勘違いしやすいのは、『週休2日制』です。

1ヶ月の間に週に2日の休みが1度以上はあることを週休2日制といいます。

 

なので、毎週2日休みとは限らないので注意です。

 

『完全週休2日制』とは、毎週2日休みがあることをいいます。

ですが、これも土日が休みとは限りません。

 

週に2日休みということは、祝日のある週は土曜日は仕事かもしれません。

『完全週休2日制、土日祝日休み』であれば、土日は完全に休みであり、祝日も休みということです。

 

年間休日数120日というのは、最低限必要な日数です。

夏休みやお盆休み、年末年始休暇もいれれば、もっと多いです。

 

年間休日数が130日を越えれば、ブラック企業であることはまずありません。

休日数は賃金よりも、重要な項目となりえます。

 

転職エージェント推薦求人であれば、遠慮なく、コンサルタントに確認をしましょう。

直接応募の場合は、やはり企業に聞くしか方法はありません。

 

以上が最低限、必要な確認項目です。

 

 

 

 

 

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2023.10.22