転職活動の本当の山場は内定が出てからの退職交渉です。やるべきことと、やってはいけないことが明確なのに、その通りに行動せずに、自分の首を絞める場合があります。やってはいけないことは、最低限頭に入れておきましょう。
目次
退職交渉で絶対やってはいけない５つのこととは？
退職交渉をする上でやってはいけないことが最低５つあります。
ほかにも挙げることは可能ですが、必要最低限のことだけでも守りましょう。
退職交渉でやってはいけないことは以下の５つです。
- 入社日を就業規則の確認をせずに決めてしまう
- 直属の上司以外に話してしまう
- ボーナスが出てからの退職にこだわる
- 退職の意思表示をはっきりとさせない
- 本音の退職理由を言ってしまう
どれも当たり前のようですが、守らない人が多いようです。
その結果、会社を円満退職することができなくなっては大変ですからね。
それでは一つ一つ解説していきます。
入社日を就業規則の確認をせずに決めてしまう
退職を会社に申し出るのは、法的には2週間前でよいのですが、円満退社のためには不十分な期間です。
退職を申し出て、会社の同意を得るまでに、あなたは巧みな交渉をすることで、転職先でも晴れ晴れと仕事ができます。
世の中広いようで狭いです。
ましてや、同業他社への転職だとしたら、いつ前職の上司と出会うかわからないからです。
例えば業界が開催する話題のイベントに出張にいったりすると、結構な確率で出会ってしまうのではないでしょうか？
なので、円満退社はあなたのためなのです。
やってはいけないことは、転職先の意向を「そんたく」して、早めの入社日を勝手に決めてしまうことです。
就業規則を無視して。
順番は逆です。
就業規則を確認してから、転職活動です。
転職先も入社まで２ヶ月くらいかかることは普通だと思っています。
就業規則では１ヶ月前には辞めることを連絡するように定められている会社が多いようです。
ですが、
- 退職の意思表示
- 退職日の相談
- 業務引継ぎ
- 取引先へのあいさつ回り
- 挨拶状の作成
などやることは、とても多いのです。
退職の意思表示は早ければ早いほどよいのですが、転職先が決まっていないのにいうのはあなたにとって、リスキーです。
やはり内定が出て、その会社に行くことが決定した時点で速やかに今の会社に報告すべきです。
就業規則をきちんと確認し、違反していないことを転職活動を開始したら、認識しておきましょう。
内定が出てからの就業規則確認では、遅いです。
おおむね、退職の意思表示から入社日までは２ヶ月必要です。
それをもとに入社日を余裕をもって決めることです。
直属の上司以外に話してしまう
基本中の基本ができていない方がいます。
転職活動をしていることは、あなたのご家族は別として、内緒で行わなければいけません。
入社日の２ヶ月前に直属の上司に退職の報告をします。
これが重要です。
報告の順番を間違えないようにしましょう。
同僚に話すのは、最もやりがちな間違いです。
うっかりでも話したら、事がややこしくなります。
そうならないために、指示系統に従って報告しましょう。
時期は２ヶ月前としても、報告する時間も考えましょう。
上司のスケジュールを事前に確認しておき、立ち話でなく、会議室を押さえておくくらいの用意はしておきましょう。
他にも、あなたの転職の決意は揺らぎなきものかを今一度確認してくださいね。
後は、ご家族への最後の相談も必要です。
直属の上司に退職の意思を報告したら、わかってもらえるように誠実に話しましょう。
ただし、退職理由はこと細かく言う必要はありません。
転職することも聞かれなければ、言う必要はありません。
絶対に転職先は言わないように気をつけてください。
退職するまでは、あなたの引き留め工作が行われるはずです。
それを乗り越えるためには、できるだけあなたの情報を与えないことです。
ボーナスが出てからの退職にこだわる
ボーナスが出てからの退職にこだわるあまり、内定取り消しになったら、どうしますか？
本末転倒なので、ボーナスはあきらめてください。
円満退職のためには。
うまくいけばもらえますが、タイミングの問題なので、ボーナスが貰えるようにスケジュールを組みことは、転職先の信頼も失います。
有給消化をしたいのもわかります。
ですが、そんな暇はないのです。
業務引継ぎの担当者を決めなければいけません。
さらに誰に引き継いでも大丈夫なように、業務マニュアルも作成する必要があります。
最悪、後任が決まらなければ、直属の上司に引き継がなければいけません。
個人ではなく組織に引き継ぐのが、あるべき姿です。
いずれにせよ、直属の上司にも引き継ぐ必要はあるのです。
そうすると、上長も暇ではありません。
時間を調整しながら引き継ぐと、１ヶ月なんてあっという間です。
このような状況にあるのに、ボーナスをもらおうとか、有給を消化しようとか考える余裕はないはずです。
退職の意思表示をはっきりとさせない
退職の意思表示を直属の上司にする際に、はっきりと「退職の報告」である旨を強調しないと、引き留めなどにあったり、不満があるなら改善しようなどと言われたりして、本来の目的とずれてきます。
上長へは「相談」ではなく、「報告」にしましょう。
はっきりと退職の意思を示さないと、上長は引き留めます。
「〇月〇日付で辞めさせてください」という報告にすべきです。
上司が退職を受け入れてくれたら、退職日の相談をします。
これは相談することで、あなたが決められることではありません。
ただし、転職先の入社日を念頭に置いて、調整をするのは言うまでもありません。
退職の意思表示さえはっきりさせずに、相談のような口調で話すと誤解を与えてしまいます。
お互いに不幸ですので、ここはきっぱりというべきです。
本音の退職理由を言ってしまう
退職する本当の理由は言わないように気をつけましょう。
上長も自分の会社の悪口を言われて気持ちがいいわけはありません。
お互い気分よく残りの期間を過ごすために、あくまでも一身上の都合としましょう。
転職することを聞かれたら、言ってもかまいませんが、転職先は伏せておいてください。
最悪は転職先に迷惑をかけることになりかねないので。
なぜ退職するのかは聞かれるかとは思いますが、あくまでも、あなたがやりたいことを他に見つけたからとか、ぼやかしておくことです。
はっきりと本音を言ってもお互い良いことはありませんから。
このような退職交渉はとても大変ですよね？
転職エージェントを使えば、アドバイスをもらいながらできます。
相手の出方次第で、こんどはこうしようとか転職のプロならアドバイスできます。
少なくとも予定している入社日に辞められず困るということはないでしょう。
内定後のことを考えると、転職エージェントを使った方が断然お得です。
それは内定後につまづかないための唯一の方法とは？にも書いたようにあなた一人での退職交渉はトラブルが起きやすいんです。
ノウハウを持っているエージェントの知恵を借りながら交渉するのが一番です。
内定までのことを考えがちになりますが、そのあとのことも考えてみましょう。
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