・ブラック企業の定義は明らかに労働環境が悪い場合は判断できるが、チェックリストのような判断基準があれば欲しい。
・グレイゾーンも含めてどんな会社がブラック企業なのか？僕が勤めている会社も心配だな…
上記の疑問・お悩みにお答えします。
ブラック企業のチェックリストを作ってみた
ブラック企業とは何でしょうか？
労働環境が通常では考えられないくらいの酷さで、安月給でこき使われるというイメージではないでしょうか？
実際には福利厚生はきちんとしていて、上場している企業であっても、ブラック企業は存在します。
正確にいうと働いている社員がブラック企業だと思えば、そうなのです。
受け止める側次第ということでは、パワハラやセクハラと同じです。
ブラック企業のチェックリストを作ってみました。
かなり参考になると思いますので、あなたが勤めている会社は果たしてブラック企業かどうかの診断に使ってみてください。
- 月に残業時間45時間は当たり前になっている。
- 時給を計算したら最低賃金くらいになっている。
- 役職で上司を呼ぶ(普通の企業はいくら偉くても「さん付け」で呼ぶ)。
- 退職金がない。
- 企業年金がない。
- 社会保険に加入していない。
- 有給休暇が取れない。
- 有給休暇がない。
- ボーナスが1ヶ月分くらいしか出ない。
- 退職者が月に一人は出ている。
- ハローワークで常に人を募集している。
- 求人票に書かれている年収が実際と全く違う。
などです。
2つくらい当てはまれば、ブラック企業だと思います。
ブラック企業に応募しないで済む方法とは？のように求人の確認をしてから応募することが重要ですが、時間の関係などで全てできないこともあります。
それに人間誰でも間違いを犯すものです。
このような失敗から学ぶことの方が大切です。
そうすればあなたの今後の転職活動の財産になります。
転職活動は時間が無限にあるわけではありません。
応募するに値しない求人を見分けることも次第に出来るようになってきます。
ブラック企業のチェックリスト1：過重労働や安月給で従業員を働かせる
社会保険に加入する義務が企業にはあるのですが、罰則がありません。
特に中小企業では、社会保険が整備されていない場合が多いです。
年金がもらえるのはかなり先のことですが、国民年金では心許ないです。
給料であるとか残業時間とかはわかりやすいのですが、社会保険のような地味なものについては、退職後に知る人も多いようです。
企業年金や退職金については、制度があること自体知らない方がいます。
どちらもあって当たり前です。
制度を片方だけにしている企業はブラック企業と考えても良いです。
このような福利厚生を確認してみると、あなたの会社のブラック度がわかります。
厚生年金、企業年金がないのは、給料以上に痛手です。
社会保険や企業年金、退職金について意識が低い人がなぜか多いです。
結果、会社の都合の良い制度になってしまっているんです。
ブラック企業のチェックリスト2：居心地の良いブラック企業も存在する
先に書いたように制度面で欠陥だらけだとします。
会社はそれが気づかれないようにうまくやるところもあります。
アットホームな雰囲気を作って、悪い会社じゃないと思わせるんです。
例えば、イベントなど多い会社とかです。
ここで居心地がいいとあなたが思えば、ブラック企業ではありません。
例えば「給料は安いけど、みんないい人たちだから、いいっか？」とかです。
違和感を感じた人だけが、その会社はブラック企業だと思うんです。
会社がきちんと利益を出していれば、それでもいいのかもしれません。
問題は雰囲気がやたらゆるい会社で利益が出ていない場合です。
その場合は、ブラック企業以前に会社の存続が危ういと思ってください。
早めの準備をするに越したことはありません。
準備をしていない人にとっては、晴天の霹靂(へきれき)でしょう。
もしもあなたがこの記事を読んでいて、会社がこのような状態でしたら撤退する勇気を持ってください。
そして転職活動の準備を始めましょう。
ブラック企業というのは、経営に余裕がないことが引き金となっていることも多いです。
経営が悪化するとブラック化する会社だってあるんです。
だんだんと働きにくい環境になります。
会社の上司に相談したり、組合に相談したりするのは、会社が会社ですので効果はないかもしれません。
ブラック企業に勤めている場合、そのまま我慢するか転職するかしかありません。
どちらがいいのかは、第三者に判断してもらうのも手だと思います。
第三者といっても、あなたの転職市場における価値がわかる人に相談した方が良いです。
会社だけで通用しているスキルかもしれませんから。
そのような場合、リクルートエージェントやマイナビエージェントのような転職エージェントに相談してみるのが良いと思います。
転職するべきか、会社に残った方がマシかをプロの目線でアドバイスしてくれます。
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